サロンのキャンセルポリシー例文。無断キャンセル対策で先に決めること

キャンセルポリシーは、お客様を罰する文章ではありません。予約枠を守り、店とお客様の認識をそろえるための案内です。作るだけでなく、予約前に見える場所へ載せます。

最初に店の損失を確認

当日キャンセルで、その枠が再販売できなかった場合に何が失われるかを計算します。施術料金をそのまま罰金のように設定せず、消費者契約法などのルールも確認します。

決める項目

• 何日前まで変更できるか
• 当日と無断の扱い
• 遅刻した場合の施術短縮
• 災害、交通、体調不良の扱い
• 連絡方法
• キャンセル料の支払い方法

例外を担当者の気分で変えないようにします。

基本の例文

当店は完全予約制です。ご予約の変更・キャンセルは〇日前までにご連絡ください。当日キャンセル、無断キャンセル、〇分以上の遅刻については、施術時間の短縮、ご予約変更、当店で定めたキャンセル料をお願いする場合があります。体調不良や交通事情など、やむを得ない場合は分かった時点でご相談ください。

金額は自店用に決める

インターネットの例文にある50％、100％をそのままコピーしません。実際に生じる平均的な損害を超える部分は無効となる可能性があります。必要なら弁護士や消費生活の相談窓口へ確認します。

予約前に見せる

予約ページ、予約確認画面、LINE、自動メールへ同じ内容を載せます。来店後やキャンセル発生後に初めて伝えると、トラブルになりやすくなります。

まず予約忘れを減らす

前日通知、LINE、自動メールで忘れにくくします。厳しいルールを作るだけでなく、キャンセルそのものを減らす仕組みも必要です。